電子処方せんの仕組みを理解しよう。紙の処方箋との違いとは!?

電子処方せんは2023年1月から運用が開始されたサービスです。
早速利用された方からは、画期的で便利であるとの声も出てきています。
本記事では、電子処方せんの仕組みやメリットについて解説していきます。

電子処方せんとは

電子処方せんとは、これまで紙で発行していた処方せんを電子化したものです。
医師から処方された処方せんを薬局に送付し、薬剤師が受け取ってチェックするところまでをオンラインで完結できるシステムです。

また、今まで処方されていた薬の情報がオンライン上で保存されているため、過去の薬を参照しながら、副反応がでないか・飲み合わせが悪くないかなどの確認を、いつも行っている薬局が変わっても確認することができます。
処方せんの使用期限は紙と同じく4日以内と決められており、過ぎてしまうと無効となります。

リフィル処方せん機能はいつ追加される?

リフィル処方せんとは、比較的病状が安定している方を対象に、同じ処方期間・内容の薬を再び受け取れる制度です。

詳しくはこちらの記事で解説しています。併せてご覧ください。

【関連記事】
リフィル処方せんとは?受け取り方や有効期間など徹底解説

リフィル処方せんは、再び処方を受けるまで処方せんを手元で保管する必要がありますが、紛失してしまう可能性があることがデメリットです。
しかし電子処方せんで管理をすれば、紛失のリスクがなくなり、再び薬局に行くだけで処方薬を受け取ることができるようになります。
電子処方せんへのリフィル処方せん機能の追加は、システム改修の遅延に伴い2023年12月〜2024年1月頃になり、本格運用は2024年6月くらいになるといわれています。

電子処方せんの仕組み・システム

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電子処方せんや今までの処方薬の情報は「電子処方箋管理サービス」に保存されています。
患者が病院を受診すると、本人確認をしたうえで担当医は「電子処方箋管理サービス」に保存されている処方薬の情報を参照をしながら診察をして、電子処方せんを登録します。
診察が終わり患者が薬局に行くと、本人確認をしたうえで担当薬剤師が「電子処方箋サービス」から登録されている電子処方せんを取得して調剤を行い、患者に服薬指導や薬剤交付をします。
調剤をした内容を薬剤師が「電子処方箋サービス」に記録すると、それを担当医に共有することができます。
疑義照会などの急を要する確認は電話で実施しますが、そうでない場合には「電子処方箋管理サービス」上で完結することができるようになりました。

電子処方せんのメリット(患者)

電子処方せんを利用すると、患者さんにはどのようなメリットがあるのでしょうか。

メリット1:処方せんを紛失するリスクがなくなる

紙での処方せんを持ち歩くことがなくなります。
例えば仕事の合間に受診をして、そのあと処方薬を受け取るのは仕事が終わってからにしようと思っていたら、どこかの書類の合間に挟まってわからなくなってしまった、ということも今後はなくなるでしょう。
受診をしてから処方薬を受けとるまでに時間差ができやすい生活習慣の方におすすめです。

メリット2:お薬手帳を忘れることがなくなる

お薬の情報が全てオンライン上にあるため、受診時にお薬手帳を持参する必要がなくなります。
急な病院受診でも、どんなお薬を普段から飲んでいるのかを聞かれることがなくなり、自分にあった治療をスムーズに始めることができます。

マイナンバーカードを利用すればさらに便利

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マイナンバーカードを健康保険証として利用すると、さまざまなメリットがあります。
今までに処方された薬の情報だけでなく、これから受けられる特定健診の情報や今までにかかった医療費を参照することができます。
また確定申告時には既に情報が入っているため、医療費控除を漏れがなくスムーズに行うことができます。
利用するためには、マイナンバーカードの交付を受けたのちに事前の利用申請を行う必要があります。
検討されている方は、余裕を持って手続きしていくとよいでしょう。

お薬の受け取りをスムーズにするサービス利用を検討しましょう

電子処方せんの仕組みやメリットについて紹介してきました。
日々忙しく働いている方にとっては、処方せんやお薬手帳の持ち歩きがなくなり便利なシステムです。
また、時間の短縮や効率化を考えるならば、配達サービスの利用を検討しましょう。

とどくすりは、薬局へ行かずに処方せんの薬を宅配便で受け取れるサービスです。
処方された薬についてはオンラインで薬剤師から説明を受けられるため、ネット環境がある場所であれば、どこからでも処方薬について問い合わせることができます。
処方薬の受け取りには、是非とどくすりの活用をご検討ください。

参考文献
  • 厚生労働省「電子処方せん(国民向け)」
  • 厚生労働省「電子処方箋」